医療保険やガン保険に関するファイナンシャルプランナーへの質問で多いものの1つが、「1日の入院保険金額はこれで足りるでしょうか？」というものだそうです。
今回は、医療保障の額の考え方について、また、医療保障はどのようなときに役立つのかについて、ファイナンシャルプランナーに事例をあげて解説していただきます。 

ファイナンシャルプランナー中村薫さんのプロフィール

 
※ここで紹介している事例は、あくまでもご参考として例示したものです。医療保障に対する考え方は、病状や治療内容、ご本人の価値観などによって異なりますので、ご留意ください。

医療保障は最低いくら必要？

　「こんなとき保険に入っていたらお金の心配をしなくても良かったかもしれない...」と保険の必要性を身近に感じるのは、入院時の費用が心配になったときではないかと思います。死亡保障は必要ないと思っている人も、入院をすれば確実にお金がたくさん必要だろうと想像できます。そして「貯金で足りるんだろうか？」と心配になったり、「貯金がなくなってしまうのは不安だ...」と気になってきたりします。

そこで医療保険やガン保険など、医療費を対象にした保険の出番となります。
...が「一体どのくらいの保障が必要なんだろう？」という疑問がわきます。私たちFPへの相談も「1日の入院保険金（給付金）額はこれで足りるでしょうか？」といった内容も少なくありません。

今回は皆さん共通の疑問点について、事例をあげて考え方をご紹介したいと思います。

 

基本は健康保険です

少し難しい言葉ですが、日本は「国民皆保険（こくみんかいほけん）」ですから、誰もが何かしらの健康保険制度に加入しています。そのため医療費負担は実際の3割で済むケースがほとんどです（小学校就学前のお子さんや高齢のかたは2割や1割の場合もありますが、今回は3割のかたを中心に話を進めたいと思います）。
つまり健康保険に入っていない場合は病院の窓口で1万円払わなければいけないケースでも、入っていれば3千円で済むという具合です。
入院費についても同様に基本は3割です。しかも入院などで高額の医療費を支払ったら、後から一定額が戻ってくる「高額療養費」という制度もあり、健康保険に入っていると実質負担がかなり軽減されるようになっています。
具体的には2月15日の記事（「医療保険」「ガン保険」の必要性を考えてみよう）の「「高額療養費制度」を知っておこう」の項を参照していただくとして、ざっくりしたイメージではお給料（標準報酬月額）が53万円未満のかたの入院時自己負担額は、１ヵ月で約１１万円程度、標準報酬月額が53万円以上のかたでは同18万円程度を想定してください（食事代30日分込み、医療費100万円と仮定）。 

貯蓄も基本です...でも...

１ヵ月丸々入院した場合でもその程度ですむなら貯金でもなんとかなる？と少し安心しませんか。
「平成20年患者調査（厚生労働省）」によると退院患者の平均在院日数（つまり入院していた期間ですね）は35.6日。思ったより短いですから、少し多めに見て3ヵ月分の入院費用として貯蓄の中から33万円用意できれば入院費がまかなえそうに思えてきます（上位所得者は54万円）。

それでは民間保険での医療保障は必要ないのでしょうか？

いえ実は、やはりある程度の医療保障は必要かもしれません。

たとえばよく言われる「差額ベッド代」。一般的に4人部屋や6人部屋ではかかりませんが2人部屋や個室では1日1万円といった費用がかかり、これは高額療養費では戻ってきませんから全額自己負担です。
そのほか入院時の雑費が意外にかかります。テレビを見るならカード代が1時間100円とか、衣類をコインランドリーで自分で洗濯するならランドリー代、病院のサービスを利用するならパジャマ1日50円、お見舞いに来てくれた人とお茶をする、新聞や雑誌を買う、おやつを買う...などなど、ちりも積もれば山となるような雑費が案外かかるものです。しかもその程度ならまだ「普通」の範囲！　

以下で紹介する事例を参考に、もういちどあなたのライフスタイルを確認してみましょう。

 

専業主婦の奥様がガンになったら...

【若葉家の例】
夫40歳（会社員）、妻36歳（専業主婦）、子ども3歳、5歳
健康保険の高額療養費所得区分：一般

そろそろ住宅を買おうと頭金を貯めつつ子育てをがんばる若葉さんご夫婦でしたが、奥様が卵巣ガンとわかり約3ヵ月の入院を余儀なくされてしまいました。
奥様入院中の家事、お子さんの世話のため夫は残業を減らし、給与がおよそ5万円/月減りました。慣れない家事のため外食などが増え食費は膨らみがちに...。実家からお母様に手伝いに来てもらったときは交通費などを負担し、それならと家事代行サービスをスポットで頼むと3時間で約1万円...。どうしても残業しなければならない日の全般的な家事の補完に週1～2回程度利用したためその費用が1ヵ月に約5万円...。
結局、奥様がいない間の代替手段をまかなうため生活費がかなり膨らんでしまいました。

医療費ももちろんかかります。差額ベッド代がない病室でも、自己負担分と生活雑費を合わせて月15万円弱になり、退院後も検査や抗がん剤の治療費で実質負担1ヵ月4.5万円程度（高額療養費は年4回以上になると限度額が44,400円/月に下がります）必要となりそうです。


若葉家では奥様の医療保障は、夫の死亡保障に妻型で付けていた特約のみでした。1日の入院給付金は3,600円、手術給付金は約15万円となり、およそ3ヵ月の入院で47万円を受取りました。夫の保険と高額療養費のおかげで入院費だけはなんとかなりましたが、入院費以外の負担は3ヵ月で30万円を超え、家計収支はマイナスに...。
その後も続く抗がん剤治療などのコストや期間も未知数...。夢のマイホームのための資金の積立ては中断せざるをえなくなるでしょう...。

 

自営業の夫がガンになったら！

【青葉家の例】
夫45歳（自営業）、妻45歳（専業主婦）、子ども12歳、16歳
国民健康保険の高額療養費所得区分：一般
住宅ローン：13万円/月

青葉家では夫の事業が安定していたので、数年前に住宅を購入しました。子どもも成長し学費負担も増える時期ですが、その責任感も手伝って青葉さんはかなり精力的に仕事をこなしていました。...が、以前から気になっていた体調不良がひどくなり、医師に相談したところ検査を勧められ、その結果、胃がんと診断されました。25日の入院と手術、退院後の療養のためしばらくの間は仕事も控えなければなりません。

青葉さんは医療保険（入院給付金1日5,000円）に加えて、ガンの入院で給付金が1日1万円支払われる保険も契約していました。ガン診断保険金（一時金）も100万円支払われ、合わせて１9７万5千円の保険金（給付金）を受取ることができました。
入院自体も長引きませんでしたし、国民健康保険にも高額療養費制度がありますので医療費自体は低く抑えられました。
しかし業務に復帰しても無理ができないため以前のような収入は望めません。また抗がん剤治療を１年続けるとして、高額療養費適用後でも入院から１年間の治療費が50万円ほどかかる予定です。

 

ガン保険（医療保険）を、こんなふうに役に立てよう！

若葉家の場合は奥様不在のために膨らんだ家計費と夫の収入減が医療保障だけではまかなえませんでしたね。その結果、貯蓄を減らしマイホームの夢が遠のいてしまいました。

青葉家は比較的多めに医療保険などを契約していたためかなり保険金（給付金）を受取れました。ただ、休業のための所得補償（保障）に不足があったようです。貯蓄を取り崩すことになると、その後のお子さんの進学に若干無理が出そうで心配です。

このように、病気で入院した際に「必要なお金」という側面から考えると、医療費に加えてローン返済や所得保障、学費、そして家事労働の代替手段を得るための費用なども検討範囲に入ってくるといえます。

すべてを保険でまかなうのは無理ですし、まかなおうとするのも問題があります。貯蓄や収入があってこその未来ですから、保険と貯蓄の両輪で考えるのが鉄則です。

ただ、以下のような時期は将来を考えると貯蓄を減らすのは不安がありますし、子どもが成人するまでの15年間だけ...、あるいはローンと子どもの学費負担が重い10年間だけ...など、短期的に医療保障を上乗せするのも一つの方法です。現在契約している保険が更新型であれば、終身型の医療保障をプラスして後々更新型のほうを解約する...といった方法もあるかもしれません。

仮に共働きであっても住宅ローンの返済計画が2人分の収入ベースで組まれているなら、片方の入院による収入減に対応できるかどうか改めて計算してみましょう。不足するときはそれを貯蓄で補った場合に将来の計画が大幅に狂わないかどうかも考えたうえで、保障の上乗せや貯蓄の増額などの対応策を考えると良いでしょう。

中村さん、どうもありがとうございました。
「医療保障は、ご自分のライフスタイルなどに合わせて設計しましょう」と言われても、保障金額がいくらあれば十分なのかは悩ましいですよね。今回、中村さんにご紹介いただいた事例を、皆さまのライフスタイルに合った医療保険やガン保険をお選びいただくための、ご参考にしていただければと思います。

（ご参考）
ガン保険のガン診断保険金（給付金）の額など、必要な保障を検討する際のお役立ち情報を、以下ウェブサイトでも紹介しています。
■All Aboutマネー「あなたにあったがん保険の選び方」（All Aboutのウェブサイトにリンクします）