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医療保険

入院日額は何を目安に設定すれば良い?

2015年06月01日|編集:福田

医療保険に入ろうとは思ったけど、いったいいくらで入ればいいのか分からない・・・といった悩みを抱えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そもそも、「500万円」「3,000万円」といったプランの生命保険とは異なり、医療保険は「日額5,000円」「日額10,000円」などのプラン設定になっていて、わかりにくいとの声も耳にします。今回はファイナンシャルプランナーの竹下さんに、医療保険の入院日額は何を目安に設定すればよいのかについて解説していただきました。

ファイナンシャルプランナー 竹下さくらさんのプロフィール

まずは公的な保障について知っておく

「医療保険にいくらで入ればいいか?」の答えを知るには、公的な保障がどれくらい充実しているかを調べるのが近道です。民間の医療保険は、公的な保障で不足する額を補うために入るもの。まずは、ご自身が入っている公的な保障(国民健康保険や勤め先の健康保険など)の概要について確認してみるのがおすすめです。

大づかみでいうと、公的な保障には、自己負担する額が大きくなりすぎないように、以下のようなトリプルガードがあるしくみになっています。
① 毎回の支払いについて、一部だけを自己負担する(一般的には3割負担)
② 毎月の支払いについて、高額療養費制度による自己負担限度額を超えた額を還付する
③ 毎年の支払いについて、高額医療・高額介護合算療養費制度による自己負担限度額を超えた額を還付する(ここでの詳しい説明は省略します)

たとえば、今月の総医療費が100万円かかったとします。
7割は公的な保障(国民健康保険や勤め先の健康保険)から医療機関に支払われるので、私たちは3割にあたる30万円を自己負担額として窓口で支払いますね。
けれども、毎月の支払いについては、図表1にあるように、高額療養費制度によって自己負担額の上限が定められています。これを超えた額は、申請すれば後で還付されるのです。

最終的な自己負担額の計算方法

具体的な計算方法を解説します。たとえば、年収500万円の人なら、「区分ウ」に該当するので、[80,100円+(総医療費-267,000円)×1%]
という式にあてはめると、1ヵ月あたりの自己負担額の上限額を算出することができます。この式の「総医療費」に100万円を代入すると、約8.7万円と計算できます。

図表2を見ると、30万円支払った自己負担額のうち、約21.3万円が戻ってくるしくみになっていることがわかります。つまり、公的な保障が使える治療であれば、たとえ総医療費が100万円であったとしても、年収500万円の人の実質的な自己負担額は約8.7万円で済むということに。


そう聞くと、「医療保険に入らなくても貯蓄で何とかなりそう」と思う人もいるかもしれません。けれども、たとえば図表1の「区分ア」に該当する人なら約25.4万円の自己負担となりえるため、貯蓄の状況や考え方によって医療保険の必要性は異なる現状があります。

実際には、公的な保障が使えず全額が自己負担となる治療もありますし、保険外併用療養費(先進医療の技術料、差額ベッド代、食事代など)がかかることもあります。入院時の諸雑費や、医療機関までの交通費、家族がお見舞いに通う際の交通費やベビーシッター代など何かと物入りになることや、収入が減る事態も視野に入れて、貯蓄の取り崩しを避けたくて民間の医療保険に入っている人が少なくない状況です。

ちなみに、高額療養費は、歴月単位で、入院・外来別、医科・歯科別でカウントするしくみになっています。調整がつくのであれば、できるだけ月初に入院したほうが、医療費負担を同一月内にまとめることができ、高額療養費に該当しやすいのでおすすめです。

※高額療養費制度の詳細は以下をご参照ください。
厚生労働省 高額療養費制度を利用される皆さまへ(厚生労働省ウェブサイトにリンクします)
 

医療保険の入院日額は何を目安に決めるべき?

では、こうした公的な保障を踏まえて民間の医療保険の加入を検討する場合、入院日額はいくらで入ると合理的なのでしょうか。
医療保険は、一般に、[入院保険金][手術給付金]を中心にしたものが多く、そのほかに[通院給付金][死亡保険金][先進医療給付金]などさまざまな保障が組合わされているものが主流です。そのため、医療保険をいくらで入るかという際には、入院保険金の日額(入院日額)をいくらのプランにするかという形で決めるのが通常です。
たとえば、「日額5,000円」(日帰り入院から保障)のプランで30日間入院して手術を受けるケースであれば、入院1日あたり5,000円の[入院給付金](30日分の合計150,000円)と、入院給付金の一定倍率にあたる[手術給付金](倍率が10倍の手術を受けた場合は50,000円)の合計200,000円がこの医療保険から受け取れるイメージです。

そのため、「とりあえず医療費の負担をカバーしたい」という目的で医療保険に入る場合は、図表1の「区分ウ」の人であれば「日額5,000円」のプラン、そして、「区分ア」「区分イ」に該当する人であれば「日額5,000円+特に心配な疾病(がんなど)の日額5,000円」「日額10,000円」といったプランをひとつの目安にすると良いでしょう。
なぜなら、実際問題として、医療機関は、1ヵ月以上の入院は避けて退院を促す傾向がみられるからです。同月内で治療が終わるのであれば、「区分ウ」の人は最終的な自己負担額は約8.7万円で済むわけですが、もしも、入院のタイミングが月末となると約17.4万円(=約8.7万円×2ヵ月)となることもありえます。ここで、[日額5,000円]の医療保険で200,000円を受け取ることができれば、医療費の負担はなんとかカバーできそうです。
もちろん、「差額ベッド代や交通費なども含めてすべて保険でカバーしたい」という目的であれば、もう少し手厚いプランを選択するのも一つの方法です。とはいえ、保険は、保険契約上で定めた要件に当てはまる事態になって初めてお金が受け取れる性質のものなので、保険ですべてをカバーするには限界があります。

基本的には、医療費負担へは保険と貯蓄の2本立てで備えたほうがバランスは良いと考えます。費用対効果を吟味して、ほどほどの安心感と家計負担の軽減につながる医療保険を探してみてください。

ここでは、一般的な医療保険の保障内容や特徴などを紹介しています。各保険商品によって保障内容やご契約の条件等は異なりますので、ご注意ください。
 

執筆:ファイナンシャルプランナー 竹下さくら

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